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インフルエンサーマーケティングをまとめる
目次
インフルエンサーとは
influenceという言葉を直訳すると影響、つまりinfluencerは英語を直訳すると影響力のある人です。
実際の使われ方としてはどうか。従来はタレントなどテレビやラジオといったメディアに出てくる人のことをインフルエンサーと呼んでいましたが、現在はもう少し広い意味で使われている。それこと、直訳した「影響力のある人」が一番近いように感じる。
インフルエンサーといっても、その属性は実に様々。企業などに所属しないフリーランス的な人もいれば、普通に会社員として働きながら、副業・趣味としてインフルエンサーをやっているケースもある。
もちろん、タレントのような著名人もインフルエンサーと呼べる。
ただ、ビジネスという側面から言えば、インフルエンサーという言葉は、次の章で書くマーケティングに置ける会話の中で利用されることが多いのではないか。
インフルエンサーマーケティングとは
インフルエンサーマーケティングとは何か？
出典：Insta Lab
インフルエンサーマーケティングは、その名の通りインフルエンサーを利用したマーケティングであるが、具体的にどういうものなのか。
テレビやラジオ、新聞での広告のように、企業が直接消費者に対してメッセージを発信する従来型のマーケティングに対し、インフルエンサー（つまり消費者としての個人）が自分の言葉で（のように）商品やサービスの良さを発信する。
どのようなメリットがあるのか。
一方的な発信である従来型のマーケティングに比べ、効果的に商品やブランドに対する認知や購買意欲の向上を実現することができると言われている。
米国広告主協会（Association of National Advertisers：以下、ANA）が158のブランドを対象に行った調査によれば、75％のブランドがインフルエンサーマーケティングを活用しているという。その半数近く（43％）が、今後1年間でインフルエンサーマーケティングの予算を増やす計画だと回答した。
国内でも多くのクライアントが利用している。
インフルエンサーマーケティングとは、どうやるのか
インフルエンサーに企業の商品やコンテンツを実際に利用してもらい、そのプロセスをブログやSNSを使って宣伝するのが一般的な方法。
そのインフルエンサーによる投稿が他のユーザーに“拡散“されることが狙いの一つとなります。
つまり、インフルエンサーが支持されていればいるほど、そこでの拡散は期待でき、ひいては広告主の商品のブランドイメージ向上、販促に繋がりやすい。
さらに、インフルエンサーはターゲットにとって共感性の高いコンテンツを生みだしてくれるため、質の高い自然な「口コミ」がターゲット間で発生し、拡散されやすくなる。
インフルエンサーマーケティングの変化
ここ最近で一気に利用が拡大しているインフルエンサーマーケティングだが、変化も早い。
最近は超有名インフルエンサーよりも、ちょい有名インフルエンサー
1万人程度のフォロワーがいるインフルエンサーのことをマイクロインフルエンサーというらしい。
少し前までは、フォロワーが100万人を超えるような超有名インフルエンサーが注目され、フォロワー数の多さ＝インフルエンサーの価値といった考え方だったようだ。
今でも、当然にフォロワー数は大きな価値ではあるが、必ずしもフォロワー数が多ければ多いほど広告主からの発注が増える訳ではないという。
その背景にある考え方は、「エンゲージメントのほうが重要」という認識。
Facebookやインスタグラムといったプラットフォームがアルゴリズムを変更し、いわゆる「質の高い」コンテンツを優先するようになったため、マイクロインフルエンサーの投稿が友人や家族の投稿と同じように扱われる可能性は高まっている。
どのような規模のインフルエンサーを活用しているか？ 出典：米国広告主協会
インフルエンサーマーケティングの活用手法
企業はどのようにインフルエンサーを利用するのか。
当然に広告出稿を広告代理店に依頼するのと同様に、インフルエンサーマーケティングを主業とするエージェンシーはたくさんある。
これまでは、日本では今でもそうかもしれないが、少なくともそういったエージェンシーに依頼することで、面倒な手続きや、そもそも一番重要である自社商品に最適なインフルエンサーを探してくる手間が省ける。
しかし、少なくとも米国においては、最近はこれがインハウス化しているという。
要は、インフルエンサーマーケティングを内製化しているのだ。
具体的には、企業が自ら汗をかいて、自社に最適なインフルエンサーを探し出す。
インフルエンサーに1回限りのキャンペーンや投稿を依頼するのではなく、インフルエンサーと長期的な関係を築く。
こうしたアプローチがブランドにとって魅力的な理由は、インフルエンサーにそのブランドへの関心を高めてもらい、取引関係以上の関係を構築できることにある。
